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項目 内容
会社名 シムテック株式会社
運営責任者 阿部 和則
所在地 東京都品川区小山台1-18-13-101
お問い合わせ窓口 https://ec.simxtech.jp/contact/
ホームページURL https://simxtech.jp/
販売商品・サービス ソフトウェア、電子書籍、動画配信サービス、対面セミナー
販売価格 各商品の詳細ページに表示しております。また、表示価格はすべて内税方式となっております。
お支払い方法 銀行振込 / クレジットカード決済
お支払い期限 お申込み日から2日以上経つ場合、お申込をキャンセルさせていただきます。予めご了承ください。

商品注文後のキャンセルについて
1.セミナーのリアルタイム動画配信サービス、動画配信サービスは配信実施24時間前以降のキャンセルはお受けいたしておりません。ご返金対応ができませんので十分ご注意ください。
2.対面式セミナーは、開催の3営業日前以降のキャンセルおよびご返金はお受けいたしておりません。
3.電子書籍、ソフトウェア、ビデオは、著作権保護の観点からお客様のダウンロード実施、または購読開始以降はキャンセルできません。ご返金対応ができません。予めご了承ください。

ご返金にかかる費用 お客様のご都合によるご返金は、銀行振込の場合振込手数料がすべてお客様負担となります。
カード決済ご利用の場合手数料は生じません。あらかじめご了承ください。
プライバシーポリシー シムテック株式会社は、お客様の個人情報につきまして、適切に保護することが社会的責務として重要と考えます。
(https://ec.simxtech.jp/privacypolicy/)
商品の発送方法・ご提供方法 オンライン上でのダウンロード、または配信
商品の発送時期・ご提供時期 原則として弊社によるお客様のご入金完了後即ご提供いたします。

商品代金以外の必要料金
銀行振り込みご利用の場合は、商品代金 (税込表示)に加えて振り込み手数料がかかります。

ご注文方法
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投資に係るリスクについて 株式の取引は、株価の変動等により損失が生じるおそれがあります。信用取引は、少額の委託保証金で多額の取引を行うことができることから、時として多額の損失が発生する可能性を有しています。

外国為替保証金取引、(株価指数)CFD取引は、取引額(約定代金)に対して少額の必要保証金をもとに取引を行うため、必要保証金に比べ多額の利益を得ることもありますが、その一方で短期間のうちに多額の損失を被る可能性があります。また、通貨等の価格又は金融指標の数値の変動により損失が生ずるおそれがあり、かつその損失の額が預託した保証金の額を上回ることがあります。

指数先物取引は、対象とする指数の変動等により上下しますので、これにより損失を被ることがあります。市場価格が予想とは反対の方向に変化したときには、比較的短期間のうちに証拠金の大部分、またはそのすべてを失うこともあります。その損失は証拠金の額だけに限定されません。また、指数先物取引は、少額の証拠金で多額の取引を行うことができることから、時として多額の損失を被る危険性を有しています。

暗号資産関連取引は、取引対象である暗号資産等の価格変動により損失が生じることがあります。暗号資産の価格は、需給バランスの変化や、物価、法定通貨、他の市場の動向、天災地変、戦争、政変、法令・規制の変更、暗号資産に係る状況の変化、その他の予期せぬ事象や特殊な事象等による影響により、急激に変動、下落する可能性があり、価格がゼロとなる可能性があります。

これら金融商品は、元本及び利益が保証されるものではありません。
お取引を始めるにあたっては、ご利用の金融機関が発行する「契約締結前交付書面」等を熟読し、取引内容や仕組み、リスク等を十分にご理解いただいた上で、ご自身の判断にてお取引くださるようお願い致します。

当社の苦情処理措置、紛争解決措置について 金融商品取引業等に関する内閣府令第115条の2 (金融商品取引業等業務に関する苦情処理措置及び紛争解決措置) 第1項第1号に掲げる投資助言・代理業務に関する苦情処理の措置を講じ、真摯に、また迅速に対応しています。
注意点 当ページに記載する「発送方法・ご提供方法」「発送時期・ご提供時期」「注文方法」「お支払い方法・期限」「返金にかかる費用」の各項目はTreader‘s Boutiqueで販売する全ての商品に適用されますが、商品毎にご案内がある場合は、商品毎に記載いたします。
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「インターネット・オークションにおける「販売業者」に係るガイドライン」
https://www.caa.go.jp/policies/policy/consumer_transaction/amendment/2016/pdf/amendment_171206_0001.pdf
を鑑み「事業者」であることが明らかな出品者については、「事業者」として扱い開示請求があった場合は迅速に対応します。